ニュースリリース

日本のxarvio® FIELD MANAGERには、水管理、種子処理と育苗箱処理、水稲に特化したバイオマスマップ、0.5ha未満の農地でも利用可能なNDVIマップ、雑草防除支援機能など、国内の生産者のニーズに合わせた固有の機能が含まれます。BASFは昨年、JA全農と協力し、国内で水稲と大豆の圃場における実証実験を通じて生育ステージ予測と病害発生予測の精度を検証し、水稲育苗など日本独自の農業を行う圃場でも高い的中率を示すデータを得ました。

BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、以下「BASF」）は、殺虫剤のサンケイコテツ^®ベイトを3月22日に販売開始します。本剤を使用することで、施設栽培ホウレンソウにおいて防除が難しいとされるホウレンソウケナガコナダニから、長期間作物を保護することが可能になります。サンケイ コテツ^®ベイトはBASFとサンケイ化学株式会社（本社：鹿児島県鹿児島市）が共同開発し、両社が販売します。

BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、以下「BASF」）は、石原バイオサイエンス株式会社（本社：東京都千代田区）と、イネ科雑草除草剤のワンサイド®P乳剤をBASFが販売することについて合意しました。BASFは2021年2月16日より同製品の販売を開始します。

BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、以下「BASF」）は、果樹用殺菌剤セルカディス®Dフロアブルを2月1日に上市しました。りんご、なし、もも、ネクタリンなど、果樹に発生する主要病害の防除に効果を発揮します。セルカディス®DフロアブルはBASFと日本曹達株式会社（本社：東京都千代田区）が共同開発し、両社が販売します。

BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、以下「BASF」）は、2021年、初めての家庭用除草剤バスタ®ALの販売を開始します。1月から4月にかけて順次、全国のホームセンターやAmazonで購入可能になります。

BASF（本社：ドイツ ルートヴィッヒスハーフェン）は、新規殺虫剤有効成分Axalion®（アクサリオン、一般名：ジンプロピリダズ）の世界各地における登録を開始し、オーストラリアと韓国での農薬登録に向けて、関連書類を規制当局に提出しました。これは、BASFの世界的な殺虫剤のポートフォリオをさらに拡大し、農業への持続可能なイノベーションを提供する、当社のポジションを強化する重要なマイルストーンとなります。EU、ブラジル、インドにおいては2021年に申請予定です。その他の主要市場でも、今後数年のうちに関連書類の提出が予定されています。

BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、以下「BASF」）と株式会社 DMM　Agri Innovation（本社：東京都港区、以下「DMMアグリ」）は、農作物を鳥や動物の被害から守るため、DMMアグリが提供する「電気柵」とBASFの非選択型除草剤「バスタ®液剤」の販売協力を開始しました。この提携により、電気柵のメンテナンスが容易になるとともに、管理コストの削減にもつながり、生産者が効果的に作物を鳥獣被害から保護することが可能になります。

BASF（本社： ドイツ ルートヴィッヒスハーフェン）は、持続可能な農業を促進するために、2030年を期限とする明確で測定可能な目標を設定しました。農業をより持続可能なものにし、社会の最も差し迫ったニーズに貢献する方策に注力し、生産者が生産する作物1トン当たり30%のCO2排出量を削減できるよう支援します。BASFのアグロソリューション部門は、バリューチェーンにおいてサステナビリティに貢献するソリューションの売上シェアを毎年7%増加させます。また、BASFは、4億ヘクタールを超える農地にデジタル技術を導入するとともに、BASF製品の適切な管理と安全な使用を徹底します。これらの新たな目標は、2019年に発表したBASFの農業分野の戦略をさらに推進するものです。

ドイツの総合化学メーカーBASFの子会社であるBASFデジタルファーミング社（本社：ドイツ）の提供するxarvio^® HEALTHY FIELDS（ザルビオ ヘルシーフィールド）が、今年のクロップサイエンスアワードで、最も優れたデジタル農業技術に贈られる 「Best Innovation in Digital Farming Technology」 を受賞しました。

Bosch（以下「ボッシュ」）とドイツの総合化学メーカーBASFの子会社である BASFデジタルファーミング社（本社：ドイツ）は、将来的にスマート農業ソリューションを一社から世界的に販売することを目指し、2020年11月10日、50:50のジョイントベンチャー (以下「JV」) を設立することに合意し、合弁契約を締結しました。2021年の第1四半期にケルンを拠点とする新会社が設立される予定です。設立は関係する反トラスト当局の承認を条件としています。両社は財務内容の詳細を明らかにしないことで合意しています。